より多くの人々にアプローチを
継続的な運動は、健康増進・維持、生活習慣病予防、介護予防といった効果をもたらします。しかし、厚生労働省の調査(※)によれば、国民のおよそ7割の人々は運動習慣をもたず、健康づくりを目的とした運動サービスも広く利用されているとは言えません。自治体では、地域住民を対象に疾病予防、介護予防などの事業を実施していますが、自治体の担当者からは、「申込者がいつも同じで、運動が好きな人が来てしまっている。本当に運動しなければならない人にアプローチできていない。」という声が、しばしば聞かれます。健康のために運動を続けられる人もいますが、多くの場合は継続すること自体難しく、事業者にとっても「健康のため」というアプローチには限界があります。より多くの人々に受け入れられる新しい健康運動サービスが、今求められています。
※国民健康・栄養調査(平成25年)